これまで、各地の住宅地と付き合いながら、それぞれ地域の持続・継承の方策を探ってきた。空き家が発生すれば、なんとか流通・活用（住宅以外にもコワーキング、福祉施設等）方法を考え，多くの区画を有効に住み次いで行こうとするのである。

しかし、すべての住宅地を埋まった状態で次世代まで継承することは、当然のことながら不可能である。そこで必要なのは、住宅地のたたみ方であろう。居住者の数が、当初の50％、20％、5％に減ったときに、何をすればよいのか？

先日、久しぶりに夕張市の元炭鉱住宅街をおとずれた。そこでは、最盛期の10万人から現在の8,600人、2045年には2000人強にまで減少すると予想される中で、それでも地域としての仕組みを再構築する手立てを模索していた。

住宅地の古い居住者の中には、移動できない人、移動したくない人がいる。日本では強制的に移住させることは難しい。であれば、最後に残された５％の人たちが、健全に暮らせるようなたたみ方は、一体どのようなものであろうか。

一方で、維持を諦めてたたむ最中に、従来とは異なる使いみちが見つかることもある。商店街であれば、佐賀市では、アーケードを撤去し組合も解散した商店街で、西村浩氏らによるコンテナ等を活用した新たな街の形成が始まった。宮崎の油津商店街でも、店舗で埋まった商店街を諦めたからこそ、元店舗にIT企業等が入り、そこで働く人の子を預かる保育園もうまれた。

住宅地のたたみ方を考えてみる、そのうえで、たたんだ後に、あるいは途中で別の使い方が見つかれば、新しい担い手が残り物をうまく活かしながら活用していく。そんな考えが現実的なのかもしれない。

企画：柴田　建（大分大学 准教授／すまいろん編集委員会委員）